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ZEH（ゼッチ）とは？

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最近はよく耳にするZEHという言葉、実際はどういう意味なのか解説させて頂きます！

1. ZEH（ゼッチ）とは？

ZEH（ゼッチ）とは「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略語で、エネルギー消費量が年間で正味ゼロになる住宅を指します。簡単に言えば「エネルギーをほとんど自給自足できる住宅」です。

住宅の断熱性能や省エネ設備を高め、太陽光発電などの創エネルギー設備も併せて導入することで、家で使うエネルギーを自宅で作り、その差し引きがゼロになる仕組みです。

ZEHの定義（国交省・経産省・環境省）

• 断熱性能の向上（冷暖房に頼らない家）

• 省エネ設備の導入（LED照明・高効率給湯器など）

• 創エネルギーの導入（太陽光発電など）

その結果、一般的な家庭に比べて電気・ガス代が大幅に安くなります。

2. 「ZEHレベル」という言葉の意味

「ZEHレベル」という言葉は、

「その住宅の断熱・省エネ性能がZEH基準を満たしているかどうか」または「どの程度ZEHの水準に近いか」を表す言葉です。

つまりZEHレベル＝ZEHの基準値をクリアする水準の住宅性能のことを指します。

具体的なZEH基準（2025年基準）

1. 断熱等級6以上（Ua値0.46以下）
   
   　Ua値とは「外皮平均熱貫流率」。この数値が低いほど断熱性能が高い。
   
   　※地域区分で変動（北海道などはさらに厳しい）

2. 一次エネルギー消費量20％以上削減
   
   　（冷暖房、換気、照明、給湯機器の省エネ性能）

3. 太陽光発電などの創エネ設備搭載
   
   　一般的には4kW以上の太陽光発電システム。

3. ZEHレベル住宅のメリット

① 光熱費ゼロ or 削減

太陽光発電で日中の電気を自家消費、余剰電力は売電できるため、月々の電気代は大幅に減ります。断熱・気密性が高く冷暖房費も安い。

② 健康性向上

断熱性が高く、室内の温度差が少ないため、ヒートショックなどの健康リスクが低減。冬場の結露防止にも。

③ 防災・災害時対応

太陽光＋蓄電池により停電時も一部電力確保可能。災害リスク時に安心。

④ 資産価値アップ

国策でZEHが標準化されつつあるため、将来的な住宅評価（売却価格等）でも有利。

⑤ 国・自治体の補助金対象

「ZEHレベル」を満たすと国の「ZEH補助金」（55～100万円）などを受給できる。

4. ZEHレベルの種類（区分）

① ZEH

基本ZEH。

断熱・省エネ・創エネのすべてを満たした住宅。

② ZEH Oriented（ゼッチオリエンテッド）

都市部向け。

「創エネ装置が置けない住宅」を想定し、断熱＋省エネのみでZEH基準を満たす。

③ Nearly ZEH

「ほぼZEH」。創エネが足りないが断熱・省エネで消費エネルギー75％削減以上。

④ ZEH Ready

太陽光設置予定だが未搭載。断熱・省エネ性能はZEH相当。

5. 2025年以降義務化の動き

国は2025年4月以降の新築住宅について**「ZEHレベル断熱性能の義務化」を発表済み。

これによりすべての新築住宅で断熱等級5～6相当**、つまり「ZEHレベルの省エネ性能」が事実上必須になります。

また、2030年には原則ZEH化（一次エネルギー消費量ゼロまたは相当）を目指す方針。これによりZEHレベル住宅は「標準住宅」となりつつあります。

6. ZEHと断熱等級の関係

つまり「ZEHレベル住宅」とは断熱等級6～7相当の性能です。

7. ZEHレベル住宅を建てる際のポイント

☑ 高性能断熱材・サッシの使用

樹脂サッシ＋Low-E複層ガラスの導入は必須。断熱材の厚みも標準の1.5倍程度。

☑ 高効率設備

• エコキュート・エコジョーズ給湯器

• 全熱交換型換気システム

• LED照明／人感センサー照明

☑ 太陽光発電＋蓄電池

最低4kW以上が目安。ZEH補助金を活用可能。

8. ZEH補助金（2024～2025）

9. ZEHレベル住宅のデメリット

• 初期コスト増（100～300万円）
  
  　断熱強化・太陽光設置で建築費が割高。

• 設計制限あり
  
  　開口部制限（窓サイズ縮小）でデザイン制約。

• リフォームでは難しい場合あり
  
  　断熱改修・屋根補強が必要になる場合、費用が大幅増。

10. まとめ

ZEHレベルとは単なる「エコ住宅」の枠を超え、

✅ 断熱性能（等級6～7相当）

✅ 高効率設備導入（一次エネルギー20％以上削減）

✅ 創エネ（太陽光発電4kW以上）

を満たし、家計の負担軽減・健康向上・災害時対応・将来の住宅価値向上が期待できる「次世代の住宅性能基準」といえます。

2025年以降、新築住宅の「最低ライン」になる見込みのため、これからの住宅選び・建築には欠かせない概念となりそうですね！